個人投資家の皆様へ

よくわかるアイティメディア

アイティメディアをより身近に
感じていただけるように、

当社の経営理念や事業の強み、業績等をわかりやすくご説明します。

アイティメディア
とは
アイティメディアの
事業
数字で見る
アイティメディア
アイティメディアの
強み
業績と中期目標
株主還元と
メリット

アイティメディアとは

アイティメディアは、インターネットの黎明期に当たる1999年に創業しています。
当時は誰も取り組んでいなかったオンライン専業でのメディアビジネスをいち早く実現すべく、ソフトバンクの社内ベンチャーとして立ち上がりました。
経営理念は「メディアの革新を通じて情報革命を実現し、社会に貢献する」。
新しいメディアの在り方を創出し、テクノロジーの「情報」を発信することで、テクノロジーのもたらす幸せな社会の実現に貢献する企業です。

メディアの革新を通じて
情報革命を実現し、社会に貢献する

会社概要経営理念

アイティメディアの事業

テクノロジー領域で数多くのオンラインメディアを運営し、BtoB（企業向け）テクノロジー市場を軸に、リードジェンや広告といったデジタルマーケティングソリューションを販売しています。
今般、テクノロジーは人類共通のインフラであり、企業活動や私たちの社会の発展に欠かせない最重要ファクターのひとつです。
当社は、巨大なテクノロジーの市場に特化した強力なメディア力を背景に、企業がテクノロジー製品のデジタルマーケティング活動を行うためのベストパートナーとして選ばれ続けています。

ITmediaグループのメディアポートフォリオを示す円グラフと各メディアブランドのロゴを表示した図。中央に「売上収益構成比と運営メディア」というタイトルがあり、BtoBメディア事業（緑色）とBtoCメディア事業（オレンジ色）の2つに大別されています。BtoBメディア事業は「IT&ビジネス分野」と「産業×Tech.」のセクションに分かれ、TechTarget JapanやITmedia NEWS、MONOist、EE Times Japanなどのメディアブランドを展開。BtoCメディア事業は「コンシューマー」セクションとして、ねとらぼやITmedia Mobile、PC USERなどのメディアブランドを含んでいます。

数字で見るアイティメディア

創業当時はたった1台のサーバから始まった当社ですが、四半世紀に渡り積み重ねてきたメディア力を基盤に、着実に事業規模を拡大してきました。テクノロジー情報の専門メディアとして日本有数のメディア規模・リソースを抱えていることが大きな強みです。

顧客・ユーザー規模

見込み顧客数

7,000社
[売り手]
顧客数

2,300社
[買い手]
プロファイル会員

130万人
読者数

2,500万人

5,000万UB

メディア・データ規模

デジタルイベント
開催回数

200回/年
専門メディア数

30メディア
記事本数

7,000本/月
月間PV

4億PV

スタッフ

直販営業担当

100名
外部記者

1,000名
内部記者

100名
従業員

300名

会社・事業紹介トップメッセージ

アイティメディアの強み

巨大市場においてバイヤーとベンダーが集まる国内最大級のプラットフォーム

アイティメディアでは、国内でも最大級のテクノロジー専門情報メディアを運営しています。
有用なテクノロジー製品の情報が集積されており、さまざまな企業におけるバイヤーが読者・会員としてメディアを閲覧し、テクノロジーの情報収集を行っています。
当社は多くの企業のバイヤーの読者・会員化に成功しており、そのことがデジタルマーケティングの場として大きな魅力を生んでいます。テクノロジー業界の多くの企業に当社のソリューションを活用いただき、マーケティングを支援しています。

テクノロジーの「買い手」と「売り手」を結ぶ
国内最大級のデータホルダー

（参考）

IDC Japan株式会社 2023/5 https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ50735923
株式会社富士キメラ総研 2022/9 https://www.fcr.co.jp/pr/22094.htm

「リードジェン」をはじめとするデジタルならではの収益モデル開発に成功

アイティメディアでは、読者・会員のテクノロジー製品についての情報収集の履歴を記録し、そのデータを活用することで、広告だけに留まらないデジタルならではのマーケティングソリューションを開発、提供しています。
デジタルマーケティングで先進する米国の動向を研究し、国内でもいち早く新たなビジネスモデルの開発に取り組んできました。中でも特に注目いただきたいビジネスが「リードジェン」です。その魅力は、以下の動画よりご覧いただけます。

巨大なテクノロジー市場と当社の成長

当社はこれまで、テクノロジー市場およびデジタルマーケティング市場における大きなトレンドに対応し、成長を続けてきました。
成長のベクトルとして、「テクノロジーの発展に即したメディア開発と領域の拡大」、「デジタルならではのマーケティングソリューションの高度化と多様化」、「ゲームチェンジャーとなりうる革新的なメディア・テクノロジーへの対応」を重視しています。

社会の革新、マーケティングの革新、メディアの革新の3つの分野における発展段階を示す図。社会の革新では、ITから製造・エレクトロニクス、クラウド・SaaSを経て産業DXへ。マーケティングの革新では、リードジェンからデジタルイベント、データドリブンを経て動画メディアへ。メディアの革新では、ネット専業での創業からスマート&ソーシャル、メタバースを経てAI(ex.ChatGPT)への進化を示している

さらなる成長の実現に向けて、今後は下記の取り組みにご注目ください。

各産業専門メディアとの
アライアンスで
相互に収益機会拡大

デジタルトランスフォーメーション（DX）の概念図。中央にDXの文字と脳のアイコンを配置し、その周りを円形に様々な産業分野（建設、スマートエネルギー、化学・素材、医療・製薬、バイオ、農業、公共、教育、金融、流通・小売、物流、製造、エレクトロニクス、モビリティ）を示すアイコンと写真で表現。下部には「当社30メディア」「Alliance 100メディア」「国内外1,000メディア」の3つの連携を示すバナーを配置。

データをつなげて活かす基盤
Campaign Central構想

デジタルマーケティングの統合データモデル図と、TechLIVEのコンテンツ例を示す画像。上部には興味・関心、CRM・会員情報、購買意欲、企業情報の4つの要素を中心に、イベント参加、リードジェン、コンテンツ接触、メールマガジン、広告閲覧・クリック、記事広告の6つの施策が配置されている。下部にはTechLIVEのデジタルイベント動画資産とBtoB動画メディアの実例が表示されている。

TechLIVE YouTubeチャンネル別ウィンドウで開く

AI領域メディア強化

AIの基礎技術からビジネスでの活用まで複数のメディア・デジタルイベント等で多角的にカバー

AI関連の記事掲載本数（累計）のグラフ。2022年11月から2024年9月までの月別推移を示し、2024年9月に7,980本に達している。

AI領域No.1メディアの開発 - ITmedia AI+, EE Times AI, deep INSIDER のロゴ

ITmedia AI＋別ウィンドウで開く

コンテンツ制作での活用

AIを活用して制作された記事掲載本数（累計）のグラフ。2023年6月から2024年9月までの月別推移を示し、9月に3,758本に達している。

業績と中期目標

これまでの成長実績

当社はこれまで中期目標として、リーマンショックからのV字回復を企図した「2015年度営業利益６億円：Beyond6（ビヨンドシックス）」に続き、新たな収益モデル開発の成果を出す「2020年度営業利益20億円：W20（ダブルトウェンティ）」を連続で達成することができました。自社でのメディア開発に加えM&Aも活用しながら、デジタルならではの多様なビジネスモデルを積み上げることで、持続的な成長を実現しています。

中期目標連続で達成